お役立ち情報

Column


アパレル業界のサステナビリティ管理指標「Higg Index」とは?

環境や社会責任を重視した持続可能な製品開発やサプライチェーン管理を評価する指標にHigg Index(ヒグ・インデックス)があります。 この指標は、2012年に米国の非営利団体Sustainable Apparel Coalition(SAC)が開発し、現在では世界中のアパレル業界・ファッション業界で利用されています。Higg Indexは、環境負荷や労働権の問題を可視化し、企業がより持続可能な製品やサプライチェーンの改善に努めることを目的としています。

記事を見る

グローバル企業にとって必要なecoinvent Databaseとは?

排出原単位データベースは、これらの排出原単位を一覧にまとめたものであり、サプライチェーンのCO2排出量の正確な算定に必要不可欠なデータベースです。 代表的な国内排出原単位データベースとして、産業技術総合研究所・サステナブル経営推進機構の「IDEA」や、国立環境研究所のグローバルサプライチェーンを考慮した環境負荷原単位 「GLIO」、また欧米を中心に広く使われている海外排出原単位データベース「ecoinvent Database」が挙げられます。

記事を見る




CDP質問書への回答、なぜ重要?

2022年も終わりに近づき、もうすぐCDPのスコアが公表される時期となりました。 今年は回答を見送られた企業、今年初めて回答された企業、前回よりもハイスコアを目指された企業、リーダーシップ企業として取組を高度化された企業、 様々にいらっしゃるでしょうか。

記事を見る

カーボン・クレジットとその活用方法

カーボンニュートラルを達成するための有効なツールとしてカーボン・クレジットの活用に注目が集まっています。カーボン・クレジット取引の活性化は、排出量削減への取組を加速すると想定されており、その実例として日本では2022年9月22日から東京証券取引所にてカーボン・クレジット(J-クレジット)取引の実証実験が開始されました。

記事を見る

人的資本、今、なぜ開示が必要?

2022年は「人的資本の開示元年」とも言われ、人的資本経営への注目が高まり、人事戦略と経営戦略を結びつけてその情報を適切に開示にすることが加速していくと期待されています。今回は、こうした情報開示が必要となってきた背景を見ていきましょう。

記事を見る

有価証券報告書にてサステナビリティ情報の開示が義務化の方向へ

金融庁は2022年11月7日、「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案を公表しました。改正案では、有価証券報告書に「サステナビリティに関する企業の取組みの開示」と「コーポレートガバナンスに関する開示」について必須記載事項とされています。改正後の規定は、2023年3月31日以後に終了する事業年度における有価証券報告書等から適用となります。今後、国内外の動向も踏まえつつ、改訂が行われるとのことです。

記事を見る

booost to BOOOST

私たちは、企業のサステナビリティをサポートし、
より大きな推進力に変換していきます。

あなたも今すぐNET-ZEROリーダーになりましょう

人気記事ランキング

申し込み受付中セミナー

タグ一覧

logo_img

本社
〒141-0032
東京都品川区大崎1-6-4 新大崎勧業ビルディング 10F

大阪事務所
〒533-0031
大阪市東淀川区西淡路1-1-36 新大阪ビル4F

facebook
twitter
linkedin