「CDP 2024」スコアリングにおいて
コンサルティグを提供した全てのプライム上場企業の
要望スコアを100％達成

自動車、物流、IT、小売、製薬等、各業界のトップ企業のCDP開示支援でSXを促進

　統合型SXプラットフォーム「サステナビリティERP（※1）」の提供と「サステナビリティ2026問題」の提唱により企業のサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）（※2）の加速を支援するbooost technologies株式会社（東京都品川区、代表取締役：青井宏憲　以下当社）は、国際非営利団体CDP（※3）が公表した「CDP気候変動・水レポート 2024」において、当社が開示支援コンサルティングを提供した全てのお客様（プライム上場企業）の要望に対して、スコアリング成功率100％（部門創設以来2年連続）を達成いたしました。

■ 「CDP 2024」スコアリングサービス支援結果について

　当社は、国際非営利団体CDPが実施する「CDP気候変動レポート 2024」スコアリングにおいて、自動車、物流、IT、小売、製薬等、各業界トップのプライム上場企業に、コンサルティングサービス「CDPスコアリングサービス」を提供しました。CDPスコアリングアップのための具体的な提案、回答作成支援等を通じて、実際のスコアと最も差異が少なく、正確かつ的確なスコアリングを実施し、全ての企業の要望スコアを100％達成するという結果を実現しました。

■ booost technologiesのコンサルティングサービスについて

　当社は、時価総額3兆円以上及び、時価総額5,000億円以上のプライム上場企業を中心に、CSRD（企業持続可能性報告指令）やIFRSサステナビリティ開示基準（IFRS S1号及びIFRS S2号）、SSBJ（Sustainability Standards Board of Japan：サステナビリティ基準委員会）基準の開示対応支援等を含め、以下のコンサルティングメニューに基づく幅広いサステナビリティコンサルティングを通じて、東証プライム企業等全般における企業価値向上に寄与しています。

＜サステナビリティコンサルティングサービスライン＞

１：　ESGデータ・ESG開示作成支援、CDPスコアリングサービス（部門創設以来CDPスコア成功率１００％）

２：　IFRS S1,S2、ESRS,CSRD開示作成支援・TCFD・TNFD開示作成支援

３：　人的資本レポートor人事制度等の改善コンサルティング

① 人的資本戦略コンサルティング

② 人事制度・報酬コンサルティング

③ タレントマネジメントコンサルティング

④ 開示・ファクトブックコンサルティング（人的資本開示支援）

４：　財務・非財務を包含した戦略的統合報告書等の作成支援

５：　Enterprise Value （企業価値）の算定及び可視化

＜コンサルティング実績＞

NO	項目	実績	実績セクター
1	CDPスコアリング成功率100％	12社（スコア：全てA、A-、B以上） (注) B-未満は１社もなし	IT、不動産、自動車、流通、製薬メーカー等
2	IFRS S2・TCFD開示支援	1２社	IT、不動産、自動車、流通セクター等
3	IFRS S1/S2.ESRS開示支援	1社（今後増加予定）	総合商社
4	役員報酬制度等のコンサルティング	4社	IT、不動産、流通セクター等
5	統合報告書・Web開示等の開示作成支援	6社	総合商社、IT、不動産、自動車、流通セクター等

（注）現時点においてプロジェクト進行中の件数も含みます。
　　年間約10件から約12件の東証プライム企業におけるプロジェクトが実施されております。

＜サステナビリティコンサルティングの特徴＞

１：　絶対的なCDP成功率とIFRSサステナビリティ開示全般の支援件数が少数精鋭で群を抜いて件数が多いこと

　　（例）IFRS S2開示作成支援件数は2024のみでCDPとセットで10社以上を提供しております。

２：　サステナビリティコンサルティングサービスラインを細目まで分類した場合、約30種類のコンサルティングサービスを
　　東証プライム企業に提供が可能なこと

３：　IFRS S1等の開示作成支援において、監査人協議も含め開示全般のコンサルティングサービスの提供が可能なこと

４：　人的資本サービスも多種多様な形式でご提供が可能なこと

５：　上記のサービスが全て企業価値向上を前提としたコンサルティングサービスであること

booost及びBOOOSTは、booost technologies株式会社の登録商標です。
*記載されているサービス名等の固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

（※1）サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは
社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを「同期化」させていくこと、及びそのために必要な経営・事業変革（トランスフォーメーション）を指す。「同期化」とは、社会の持続可能性に資する長期的な価値提供を行うことを通じて、社会の持続可能性の向上を図るとともに、自社の長期的かつ持続的に成長原資を生み出す力（稼ぐ力）の向上と更なる価値創出へとつなげていくことを意味している。（出典：伊藤レポート3.0）

（※2）サステナビリティERP「booost Sustainability Cloud」は、自社およびサプライヤーのサステナビリティ情報を管理する“統合型SXプラットフォーム”です。国際開示基準に準拠した環境、社会、ガバナンス等の1,200以上のデータポイントに対応したサステナビリティ関連情報の収集、集計を自動化し、リアルタイムでのモニタリングを可能にします。グローバルに対応したデータガバナンス機能を搭載しており、グループやサプライチェーンを含む組織において多階層の承認フローの実装が可能であるほか、第三者保証等にも対応すべく設計したプラットフォームであり、サステナビリティ関連情報の開示に向けて発生する各業務を効率化・最適化する機能をフェーズ毎に包括的に提供しています。提供開始以降、85ヶ国以上、大企業を中心に約2,000社（192,000拠点以上。2025年2月時点）に導入されています。

（※3）CDP：企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。気候変動が企業に与える経営リスクの観点から、世界の主要企業の二酸化炭素排出量や気候変動への取組に関する情報を質問書を用いて収集し、その回答を分析、評価（スコアリング）することで、企業の取組情報を共通の尺度で公開する。https://japan.cdp.net/