トランジション期における 変革と投資の最前線

企業価値向上のための攻めのサステナビリティ経営

オープニング

登壇者

Booost株式会社

代表取締役　青井宏憲

2010年よりコンサルティングファームで、スマートエネルギービジネス領域を管掌し、スマートエネルギー全般のコンサルティング経験が豊富。2010年よりこの業界で知見を積み、創エネ、省エネ、エネルギーマネジメントに精通。2015年4月、booost technologies株式会社を設立。Sustainability ERPをローンチし、時価総額5,000億以上のエンタープライズ上場企業を中心に、85ヶ国以上、約2,000社192,000拠点以上（2025年2月時点）の導入を推進。サステナビリティ関連財務情報開示全般の深い知見を持つ。Green×Digital Consortium運営委員。 

2026年、サステナビリティが“経営力”そのものの尺度になる

サステナビリティはもはや企業の義務対応ではなく、成長を生み出す経営戦略の中核テーマへと変化している。

世界では財務・非財務を統合した「価値創造経営（経営3.0）」が進み、企業は中長期的な“稼ぐ力”を示すことが求められている。

Booost株式会社（以下、Booost社）は昨年より「サステナビリティ2026問題」を掲げ、ミニマムな制度対応に留まる企業と、CXOが主導して全社で変革に挑む企業との間で大きな差が生まれると警鐘を鳴らしてきた。

2025年9月にBooost社の特別顧問に就任した金融庁 元長官の栗田照久氏もオープニングに登壇し、「サステナブル開示は経営と一体化し、企業を変革するゲームチェンジャーになる」と説明。サステナビリティが“経営力”を測る新たな尺度になると強調した。