－今こそ、
サステナビリティリーダー
が必要だ－

近年、日本においてもサステナビリティに関する開示要請や制度整備が急速に進展しており、SSBJによる基準も2027年3月期から適用開始となるなど、企業や組織の経営そのものに変革が求められています。

この潮流はグローバルでも加速しており、欧州ではCSRDの制度化が進むなど、サステナビリティはもはや「対応すべきテーマ」ではなく、企業価値（PBR / ROIC）の向上や資本市場との対話を前提とした、経営の中核をなすアジェンダとなっています。

ISSBやSSBJに基づく開示、人的資本経営の高度化、CSRD対応、人権DD、TNFD――。

日々、サステナビリティに関する論点は制度・規制から実務レベルまで一層広がり、企業にはそれらを統合的に捉え、戦略として開示していくことが求められています。さらに、サステナビリティにおけるAIの活用や、地政学リスクを踏まえたサプライチェーンの再構築など、企業に求められる対応は一層高度化・複雑化しています。投資家に対して戦略をどう示し、どのように企業価値へと結びつけるかが問われる今、継続的な知識のアップデートと実務への落とし込みが不可欠です。

サステナビリティリーダーシップコミュニティは、こうした複雑で広範なテーマに対するリテラシーを共に高め合いながら、企業価値の向上と持続可能な社会・経済の実現に向けた構造的変革をリードする人材が集う場です。

世界で進むサステナビリティを取り巻く環境変化の中で、
企業に求められる役割や対応を
的確に捉えられているでしょうか？

人権や気候変動、サプライチェーンを含め、企業を取り巻く外部環境は急速に変化しています。
こうした中で企業には、単なる制度対応にとどまらず、
企業価値の向上や資本市場との対話を見据えた戦略の構築と情報開示が求められています。

日本：SSBJ開示基準の適用開始（2027年3月期〜）

欧州：CSRDの制度化・適用、CBAMの本格適用開始（2026年〜）

グローバル：ISSB（IFRS S1/S2）に基づく開示の導入が各国で拡大

こうした制度・規制の変化を踏まえ、
実務に落とし込みながら企業価値へとつなげていくための
実務者コミュニティを運営しています。

コミュニティについて

Sustainability Leadership Community (SLC)は「より持続可能な環境を次世代のために維持する」というミッションを共有する
個人・企業・その他の団体を繋ぎ、構造的改革への動きを加速させるために立ち上がりました。

Who we are

SLCは、「サステナをともに」をコンセプトに、サステナビリティ推進に取り組む企業担当者や有識者が参加する無料の登録制コミュニティです。

2023年の立ち上げ以来、サステナビリティ、経営企画、IR、財務など多様な部門の実務者が参画し、SX推進や情報開示、企業価値向上に関する知見を共有してきました。

Our roles

気候変動をはじめとする環境・社会課題が深刻化する中、企業には事業やサプライチェーンを通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、その取り組みを戦略として示し、資本市場と対話していくことが求められています。

近年では、日本におけるSSBJ基準の適用開始、欧州におけるCSRDやCBAMといった規制の進展など、サステナビリティに関する制度対応は企業経営の中核的なテーマとなっています。

SLCは、こうした環境変化の中で企業が果たすべき役割に着目し、業種を超えた企業や実務者が集い、制度動向や実務対応、先進事例を共有するプラットフォームを提供します。サステナビリティを企業価値の向上へとつなげるための議論と実践を通じて、共創と協調を促進し、より持続可能な社会・経済の実現に貢献していきます。

SLCメンバー数

1006

111

SLCメンバー所属団体・企業数

701

2026年4月時点